医療費控除制度を使って、病院代を少しでも減らす方法!

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あなたは1年の間にどのくらい病院に通っていますか?

病院とは無縁の人もいれば、定期的な通院を必要としている人もいると思います。

人は体が資本ですので、病院に行くことは重要ですが、結構、お金はかかりますよね。

あなただけでなく、家族の誰かが病気になって医療費がかかることもあります。

こんなときに、あなたの心強い味方になってくれる制度が、医療費控除なのです。

医療費控除の概要

まず、1年間にかかった医療費をすべて計算してみましょう。

あなたの医療費だけでなく、あなたの家族の医療費も一緒に計算してみて、もし、合計10万円以上であれば、医療費控除を受けることができます。

確定申告をすることで、税金がちょっとだけ安くなり、給料から差し引かれた税金が少し戻ってくるのです。

対象となるのは、入院・通院費用、差額ベッド代(治療に必要な場合のみ)、それに、通院に要した交通費も含まれます。

また、病院で出た食事代、家族以外の付添人を依頼してかかった付添費用や交通費、保健師による入院付添費、医療機関によるデイサービスや在宅介護費用も対象となります。

更に言えば、人間ドックを受け、重大疾病が発見され、そのまま治療に入ったという場合には、人間ドックの費用も控除の対象となります。(人間ドックで異常が発見されなかった場合は医療費控除の対象にはなりません。)

意外に、見落としがちなのは、歯科医でかかった医療費です。

歯科医師による診療費、治療費(金歯など)のほか、歯科ローン、発育途中の子どもの歯列矯正も医療費控除の範囲内です。

病院で処方された薬のみならず、

・薬局で購入した風邪薬や胃腸薬
・松葉杖
・成人用おむつ(医師の証明書が必要)
・医師からの処方箋でメガネを作った場合の代金、
・海外滞在中の病気治療費

なども、医療費控除の対象となることを覚えておきましょう。

さて、かかった医療費をトータルしたら、医療保険や出産育児一時金などで補填される金額を差し引き、そこから10万円を差し引いた金額が医療費控除額となります。

なお、10万円に達していなくても、総所得が200万円以下で、医療費がその5%以上となっている場合は控除されることも知っておきましょう。

また、共働き世帯の場合には、所得の多い方が、医療費控除の確定申告をするほうがお得です。

さて、では、医療費控除をする場合、何から始めればいいのでしょうか。

「病院の領収証はきちんと保管・整理しておいて、確定申告で提出できるようにしておきましょう」

・・・と数年前までは、言われていました。

しかし、2018年時点では、医療費控除をするとき、領収証の提出は不要となっています。

領収証に書かれている氏名や病院の名称などの明細書を作って提出する方法に変わったのです。

領収証を保管しておくことに変わりはありませんが、提出しなくてもよくなりましたので、かなり簡素化されました。

私も何回か医療費控除を申請した経験がありますが、領収証の提出が非常に面倒だった記憶があるので、敷居は下がってきているのでしょう。

あなたの家族でも、医療費が増えてきたと感じたら、医療費控除を検討してみてはいかがでしょうか?

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